結婚式をする割合は半数割れ？ナシ婚急増の裏事情と後悔しない新基準

婚姻届を提出しても、華やかな披露宴や挙式を行わない、いわゆる「ナシ婚」を選択するカップルが確実に増えています。かつては人生最大の通過儀礼として当然のように行われていた結婚式ですが、物価高や価値観の多様化が進む中で、その存在意義そのものが鋭く問い直される時代を迎えました。

「周りも挙げていないから自分たちもしなくていいのか」「多額の費用をかけてまで式を挙げる価値はあるのか」と悩む当事者は少なくありません。本稿では、最新の調査統計や関係者への取材データをもとに、結婚式を取り巻くリアルな実態、ナシ婚が選ばれる背景、そして後悔を避けるための客観的な判断基準を徹底解剖します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：挙式・披露宴の実施率は約48%まで落ち込み、形式的な大規模結婚式は事実上の「少数派」へと転換した。
• 要点2：ナシ婚の主因は「平均140万円前後の自己負担」という経済的負担と、「儀礼的な演出への違和感」という価値観の二極化にある。
• 要点3：式を挙げないことによる後悔の約7割は「親への感謝や写真の欠落」に起因しており、家族婚やフォト婚によるリスクヘッジが定着している。

【2026年最新】結婚式をする割合は半数割れ？婚姻件数と披露宴実施状況の実態

厚生労働省が公表する人口動態統計によると、近年の年間婚姻件数はおよそ47万〜48万組の規模で推移しています。このうち、一般的にイメージされる「挙式および披露宴・ウエディングパーティ」の両方を実施したカップルの割合は、各種民間調査を総合すると48.5%前後にとどまり、ついに過半数を割り込む水準が常態化しました。

昭和から平成初期にかけて8割以上を維持していた結婚式実施率推移を振り返ると、ここ数年の急落ぶりは構造的な社会変化を浮き彫りにしています。リクルートブライダル総研による「ゼクシィ結婚トレンド調査」や業界団体の定点観測を分析すると、招待人数を100名規模で集める従来型の総合結婚式は大幅に縮小しました。

代わって急伸しているのが、招待客を親族のみに絞った「少人数結婚式・家族婚」や、挙式を行わず記念撮影のみで完結させる「フォトウェディング」です。婚姻件数そのものの減少傾向と相まって、披露宴会場に大勢を集めて祝宴を開くスタイルは、もはや「誰もが通る標準コース」ではなく、明確な意思を持って選択する「特別な選択肢」へと変化を遂げています。

「挙げない」ナシ婚派が急増する理由｜年代別データとリアルな金銭感覚

結婚式を挙げない決断を下すカップルが急増している背景には、単なる流行にとどまらないシビアな現実が存在します。各種意識調査における「ナシ婚の理由」を深掘りすると、表層的な理屈の裏にある生活防衛意識と心理的障壁が浮かび上がってきます。

調査機関が実施した複数回答のアンケートによると、ナシ婚を選んだ最大の要因として挙がるのが「資金不足・お金の無駄遣いに感じる」（46.8%）です。これに「セレモニーや注目を浴びることが苦手」（34.2%）、「形式的な儀礼に対する疑問」（28.5%）、「授かり婚や入籍時期のズレ」（19.1%）が続きます。

ナシ婚の割合と年代別データを比較すると、その背景にある温度差は顕著です。20代前半では「経済的な余裕がない」「新生活の生活防衛資金を優先したい」という現実的な金銭理由が6割を超えます。一方、30代中盤から40代の大人婚層では「年齢的に気恥ずかしい」「すでに同棲生活が長く今さら形式張った場を設ける必要性を感じない」という心理的動機が上位を占めています。

また、実質賃金の伸び悩みと相次ぐ生活必需品の値上げが続いたことで、20代・30代の可処分所得は圧迫され続けています。「数時間の祝宴に何百万円も投じるなら、新居の頭金や将来の資産形成、教育資金に回したい」と考えるのは極めて合理的な防衛策であり、若年層の金銭感覚がより堅実かつシビアに研ぎ澄まされた結果といえます。

結婚式の平均費用と自己負担額相場｜ご祝儀総額と費用内訳のカラクリ

ブライダル業界の現場で長年ささやかれるのが、「初期見積もりから100万円以上跳ね上がる」という費用の不透明さです。実際に挙式・披露宴を実施した場合、どれほどの資金が必要になるのか、客観的なデータから実情を検証します。

最新の市場データによると、挙式・披露宴における結婚式の平均費用は320万〜345万円前後（平均招待人数45名〜50名）で高止まりしています。物価高騰に伴う婚礼料理の原材料費や装花代、人件費の上昇が直撃し、1組あたりの見積もり単価はむしろ上昇傾向にあります。

ご祝儀総額と費用内訳のバランスを見れば明らかなように、招待客からいただくご祝儀（友人3万円、親族5万〜10万円が標準）を差し引いても、結婚式の自己負担額相場として手元から130万〜150万円程度の持ち出しが確実に発生します。親からの資金援助を受けられないカップルにとって、預貯金からこの金額を一挙に捻出する心理的ハードルは極めて高いのが実情です。

【実態検証】利用者の生の声と現場目線で見えたリアル

SNSの投稿や大手掲示板、相談コミュニティを定性分析すると、結婚式に対する当事者の本音は複雑に交錯しています。「挙げなくて正解だった」と胸を張る声がある一方で、周囲への配慮や金銭的な妥協の狭間で葛藤した生々しい体験談が散見されます。

都内のIT企業に勤務する30代前半の男性は、メディアの取材に対して次のように語っています。

「職場関係者を呼んで上司にお世辞のスピーチを頼むような、かつての社内政治的な披露宴には強いアレルギーがありました。妻と話し合い、挙式費用に充てる予定だった150万円をそのまま新居の家具購入と資産運用の種銭に回しました。生活基盤が安定した今、あの決断は一切間違っていなかったと実感しています」

一方で、挙式を実施した側の女性（20代後半・公務員）からは、異なる視点の証言が寄せられています。

「準備期間中は見積もりを見るたびに胃が痛くなり、夫と何度も衝突しました。ですが、披露宴の終盤に両親へ手紙を読んだ瞬間、普段は無口な父が涙を流して『ありがとう』と言ってくれた表情を見て、自己負担の140万円は家族の絆を再確認するための不可欠な投資だったと確信しました」

大手結婚情報サイトや知恵袋等のコミュニティを観察すると、参列者側の本音としても「遠方への移動費やドレス代、3万円のご祝儀負担を考えると、親密な関係でない限り参加を躊躇する」という声が多数派を占めています。「新郎新婦の負担」だけでなく「ゲスト側のタイパ・コスパ感覚」もまた、従来型の大規模披露宴を敬遠させる大きな推進力となっています。

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜「挙げない後悔」の正体

ネット上の情報では「結婚式なんて時代遅れ」「ナシ婚一択」という過激な言説が散見されますが、そこには見落としてはならない重大な落とし穴が存在します。調査データによると、ナシ婚を選択したカップルのうち、およそ25〜30%が数年後に何らかの「後悔」を口にしているという客観的事実です。

では、結婚式を挙げない後悔の正体とは一体何なのでしょうか。後悔の理由を分析すると、その大半は「豪華なドレスを着たかった」といった自己顕示欲ではなく、周囲との関係性に起因する以下の3点に集約されます。

第一に、「親への感謝やけじめを形にする機会の喪失」です。子どもの花嫁姿や晴れ姿を見ることを長年の夢としていた両親に対して、一度も正式な晴れ舞台を見せられず、親が他界した後に「親孝行として小さな式だけでも挙げておけばよかった」と悔やむケースが後を絶ちません。

第二に、「親族間における関係性の希薄化と摩擦」です。結婚を「個人同士の契約」と割り切る当事者に対し、親世代や親戚には「家と家を繋ぐ社交の場」と捉える文化が根強く残っています。事前説明を怠って完全ナシ婚を強行した結果、親族からの心証を害し、出産や法事の際に気まずい思いを引きずる事例が報告されています。

第三に、「写真や思い出の記録が一切残らない虚無感」です。「若く美しい時期のふたりの記録を残しておけばよかった」という感情は、子どもの誕生や結婚10周年などの節目に遅れて芽生える傾向があります。こうした事後的な痛痒を回避するために、完全なゼロ（完全ナシ婚）ではなく、部分的な妥協点を探る動きが活発化しています。

2026年最新の結婚式動向と選択肢｜多様化するウェディングスタイル

結婚式の二極化が進む中、2026年最新の結婚式動向として定着したのが「脱・パッケージ化」と「本質への回帰」です。従来のブライダル産業が押し付けてきた画一的な演出（キャンドルサービス、型通りのプロフィール動画、高額な引き出物など）を削ぎ落とし、自分たちにとって本当に必要な要素だけを再構築するスタイルが主流となっています。

その代表格がフォトウェディングの割合の急伸です。婚姻届を出したカップルのうち、記念写真の撮影のみを行う層はすでに23%前後に達しています。本格的なチャペルや景勝地でのロケーション撮影、和装でのスタジオ撮影など、10万〜20万円台の予算で「視覚的な記録」を高品質に残すスタイルがナシ婚派の強力な受け皿となりました。

さらに、家族・親族のみ10〜20名程度を招く「少人数結婚式・家族婚」も定着しています。豪華な演出を排し、格式ある料亭やレストランで上質な会食を楽しむスタイルであれば、費用を60万〜100万円程度に抑えつつ、親への感謝や親族への紹介という儀礼的義務を十全に果たすことが可能です。

【プロの結論】家族社会学の視点から見る「結婚の儀礼化」と失敗しない判断基準

家族社会学の知見に照らし合わせると、結婚式とは本来、個人の承認欲求を満たすイベントではなく、共同体に対して新しい家族の誕生を認知させる「境界線の再設定（通過儀礼）」としての機能を担ってきました。かつてのような「世間体」や「職場の義理」を満たすための儀礼は役割を終えましたが、血縁者との「心理的バウンダリー（境界線）」を健全に整理し、新たな自立を宣言する場の価値は今なお失われていません。

自分たちがどのスタイルを選択すべきか迷った際は、感情論やネットの極論に流されず、以下の客観的な適性基準を参考に判断することをおすすめします。

▼「挙式・家族婚」を前向きに検討すべき人

• 親や祖父母が晴れ姿を見ることを強く望んでおり、関係性を円満に維持したい人
• 普段は照れくさくて伝えられない両親への感謝を、節目として明確に言葉にしたい人
• 親族関係が密密であり、今後の冠婚葬祭での摩擦を未然に防ぎたい人
• 一生に一度のイベントとして、パートナーとの共通の原体験を記憶に刻みたい人

▼「ナシ婚・フォト婚のみ」を選択しても後悔しない人

• 両親・親族と事前に膝を突き合わせて合意形成ができており、反対意見が存在しない人
• 周囲の視線や形式的な儀式に強いストレスを感じ、自己表現の場を好まない人
• 住宅購入資金や起業、投資など、明確で優先度の高い資金使途が確立されている人
• 写真撮影や新婚旅行（ハネムーン）など、ふたりきりで完結する代替手段で十分に満足できる人

【結婚式をする割合】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：結婚式をしない「完全ナシ婚」にした場合、親への報告や挨拶はどうすれば角が立ちませんか？
A1：単に「式は挙げない」と一方的に通告するのではなく、新居への招待や料亭などでの両家顔合わせ食事会を丁寧に設定するのが鉄則です。その席で「これからの生活基盤を固めるため、今回は式を行わない代わりにふたりで堅実に歩んでいく」という誠実な方針を直接伝え、記念品を手渡すことで、親側の心理的納得感は劇的に高まります。

Q2：少人数婚（家族婚）でもご祝儀はもらうべきですか？それとも会費制にすべきですか？
A2：親族のみを招く少人数婚の場合、親族側からは一般的な相場（1家族あたり5万〜10万円程度）のご祝儀が包まれるケースが大半です。事前に「ご祝儀は辞退し、会費制（1万5,000円〜2万円程度）とする」と招待状で明記するか、あるいは通常通りご祝儀をいただいたうえで相応の引き出物や料理でしっかりとおもてなしを返す形をとるのがマナー上のトラブルを防ぐ定石です。

Q3：入籍から数年経ってから結婚式やフォトウェディングをするのは不自然でしょうか？
A3：全く不自然ではありません。経済的な余裕ができたタイミングや、子どもの誕生・1歳記念に合わせた「ファミリーウェディング」、結婚5周年・10周年の節目に行う「アニバーサリーフォト」は近年のブライダル市場で定番化しています。周囲の形式に縛られず、ふたりが最も納得できるライフステージで行うことこそが本質です。

まとめ：型にとらわれない選択が導くふたりの最適解

結婚式をする割合が半数を割り込んだ現実は、日本の婚姻文化の衰退を意味するものではありません。形式的な同調圧力や「挙げて当たり前」という旧来の固定観念から解放され、それぞれのカップルが自分たちの価値観や経済状況に合わせて自由に選択できる成熟した時代が到来した証拠です。

何百万円もの費用を投じて盛大な披露宴を開くことも、家族だけで静かに食事を共にすることも、あるいはカメラマンの前で笑顔を残して新生活に資金を集中させることも、すべて等しく尊い決断です。

最も避けるべきは、パートナー間や両親との対話を怠り、消極的な妥協だけで「何もしない」道を選んでしまうことです。ふたりが大切にしたい価値の優先順位を見極め、関係者への丁寧な配慮を積み重ねることこそが、10年後・20年後にも決して色褪せない後悔のないスタートラインを築く鍵となります。 （出典: 結婚式をする割合（Yahoo!ニュース））