結婚式をする割合は何割？ナシ婚急増の真相と2026年の最新事情

婚姻届を役所に提出しても、華やかなウェディングドレスを着て披露宴を開くとは限らない――そんな価値観がすっかり定着した2026年現在。「結婚式離れ」や「ナシ婚」という言葉が飛び交う中、実際にどれほどのカップルが挙式を選び、どのような理由でやらない選択をしているのでしょうか。

ブライダル業界の最新データや公的統計を追うと、かつて当たり前だった「結婚＝豪華な式を挙げる」という方程式が大きく崩れ去っている現実が浮き彫りになります。長引く物価高や実質賃金の伸び悩みといった経済的要因はもちろんのこと、人間関係のあり方や儀礼に対する意識の変化が、新婚カップルの背中を静かに押しています。2026年最新の客観的データをもとに、現代の結婚式事情を読み解きます。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：披露宴や披露パーティを含む「結婚式実施率」は約5割にとどまり、半数近くが何らかの「ナシ婚」を選択している。
• 要点2：挙げない最大の理由は「費用の高さ」と「形式ばった演出への違和感」であり、フォト婚や家族婚へのシフトが加速。
• 要点3：「入籍のみ」で後悔しないためには、親への感謝を伝える代替手段や記念撮影など、2人なりの心理的節目を作ることが鍵となる。

【2026年最新】結婚式をする割合は一体どれくらい？「ナシ婚」派が急増する真相

厚生労働省が公表する「人口動態統計」によると、日本の年間婚姻件数推移は減少基調が続いており、年間50万組を下回る水準で推移しています。婚姻総数そのものが縮小するなか、業界関係者やプレ花嫁たちが最も注視しているのが「婚姻したカップルのうち、何割が実際に式を挙げているのか」という結婚式実施率の実態です。

株式会社リクルートが発行する『ゼクシィ結婚トレンド調査』や民間シンクタンクの追跡データを総合すると、親族や友人を招いた一般的な「挙式・披露宴・ウエディングパーティ」を行ったカップルの割合は、全国平均で約50〜53％前後にとどまっています。つまり、婚姻届を出した新婚夫婦の約2組に1組が、従来のフルパッケージな結婚式を挙げない「ナシ婚」を選択しているのが2026年の偽らざる真実です。

年代別に見るとそのグラデーションはより鮮明になります。結婚式をする割合を年代別で比較すると、20代後半から30代前半の実施率が約58％と最も高い一方、20代前半では約42％、30代後半以降の結婚では約35％前後まで低下します。経済基盤が完成途上にある若年層と、成熟して世間体よりも実利を重んじる大人のカップルにおいて、ナシ婚率が跳ね上がるという二極化構造が定着しています。

なぜ挙げないのか？結婚式をやらない派の意見と決定的な理由

かつては「やらないのは特別な事情があるから」と見なされがちだったナシ婚ですが、いまやポジティブな選択肢として堂々と選ばれています。各社のアンケート調査や当事者への取材から見えてくる、結婚式を挙げない理由のトップ3を整理しました。

第1の理由は、圧倒的な結婚式費用の平均相場に対する忌避感です。2026年現在、人件費や食材費、エネルギーコストの高騰を受け、一般的な披露宴（招待客50〜60名規模）の総額費用は340万〜380万円前後まで上昇しています。ご祝儀による回収を見込めるとしても、新郎新婦の自己負担額が100万〜150万円近くにのぼるケースが珍しくありません。将来への生活防衛意識が高まるなか、「数時間のセレモニーに数百万円を投じるなら、新居の頭金や新婚旅行、将来の資産形成に回したい」と考えるのは極めて自然な防衛反応です。

第2の理由は、タイパ（タイムパフォーマンス）意識と準備ストレスの回避です。ネットの掲示板やSNSでは「半年以上も休日のたびに式場と打ち合わせを重ね、席次表作りや動画編集に追われてパートナーと喧嘩になった」という疲弊の体験談が後を絶ちません。仕事に追われる共働きカップルにとって、結婚準備に膨大な時間と労力を割くこと自体が過度な心理的負担となっています。

第3の理由は、職場や人間関係の希薄化と「主役として目立つことへの居心地の悪さ」です。リモートワークの浸透や人間関係のフラット化により、「会社の上司を招待して型通りの挨拶をしてもらう」という昭和・平成的な義理の慣習は急速に衰退しました。人前で注目を浴びるのが苦手な気質を持つ人にとって、高額な費用を払ってまで緊張に耐えるメリットを見出せないのが結婚式やらない派の意見の本音です。

【徹底比較】挙式スタイル別の費用相場と実際の選択肢

従来の「フルサイズ披露宴」を回避したカップルたちは、完全に何もしないわけではありません。写真撮影のみを行う「フォトウェディング」や、本当に親しい身内だけを招く「家族婚」、セレモニーだけを行う「挙式のみ」といったコンパクトな選択肢へ柔軟に舵を切っています。

【実態検証】「入籍のみ」を選んだカップルの本音｜後悔と満足の分水嶺

儀式を一切行わない完全なナシ婚を選んだ場合、その後の結婚生活でどのような心境の変化が訪れるのでしょうか。当事者のリアルな告白やコミュニティの声を取材すると、満足している層と後悔している層には明確な分岐点が存在します。

満足している夫婦の代表的な意見は、「浮いた数百万円を元手に新居を購入できた」「住宅ローンの繰り上げ返済や資産運用に充てられ、精神的な余裕が生まれた」という金銭的実利です。また、「気乗りしない冠婚葬祭のプレッシャーから解放され、2人だけで高級旅館に泊まる豪華なハネムーンを満喫できた」というように、他人の目線ではなく自分たちの幸福にリソースを集中させたカップルは、年数が経過しても高い納得感を維持しています。

一方で、入籍のみで後悔しているケースとして散見されるのは、次のような切実な吐露です。

「子どもが生まれたとき、『パパとママの結婚式の写真はどこ？』と聞かれて言葉に詰まった」（30代前半・女性）
「親に花嫁姿を一目見せてあげたかったという思いが、親が体調を崩した後に強く込み上げてきた」（30代後半・女性）
「何の手続きもイベントもなかったため、同居を始めても恋人同士の延長のようで、夫婦になった実感が湧きにくかった」（20代後半・男性）

ここから見えてくるのは、「盛大な披露宴」をやらなかったこと自体への後悔ではなく、「親への感謝を形にする場」や「人生の記録となる写真」まで完全にゼロにしてしまったことへの悔恨です。この反省を踏まえ、2026年現在は「式はやらないが、プロによる記念写真だけはしっかり撮る」というハイブリッドな選択肢が賢い妥協点として支持されています。

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜「ナシ婚＝お金がない」は嘘？

ネット上の言説において根強く残る誤解が、「ナシ婚を選ぶのは貯金がない貧困カップルだけだ」という偏見です。しかし、実際のマーケット動向はこの俗説を真っ向から否定しています。

実際には、共働きで世帯年収が1,000万円を超えるようなパワーカップルであっても、明確な意図を持って結婚式を行わない選択をするケースが増加しています。彼らは決して資金に困っているわけではなく、「冠婚葬祭ビジネスの価格構造に対する合理的な疑問」や「時間対効果の低さ」を理由に挙げています。自分たちの裁量で自由に使える資金があるからこそ、業界のお仕着せプランに乗ることを潔しとしないのです。

また、もうひとつの盲点は「親世代の意識の変化」です。「親のために無理してでも式を挙げなければならない」と思い込んでいる新郎新婦は少なくありませんが、現在の60代前後の親世代はバブル崩壊後の不況を経験した現実主義者たちです。アンケート調査でも「無理に借金や貯金をはたいて見栄の式を挙げるくらいなら、そのお金を孫の教育費や新生活に使ってほしい」と本音を漏らす親が過半数を占めています。昭和の時代のような親族同士の見栄の張り合いは、もはや過去の遺物となりつつあります。

【プロの結論】家族社会学と心理的バウンダリーから見る「後悔しない選択基準」

結婚式を巡る葛藤の本質は、新郎新婦と親世代との間にある「心理的バウンダリー（境界線）」の問題に集約されます。家族社会学の視点から見ると、昭和的な結婚式は「家と家の結合を世間に誇示する儀礼」であり、親が主催者として振る舞う場でした。しかし現代の結婚は「個人の自立した合意」に基づくパートナーシップです。

親の過度な期待や同調圧力に屈して納得のいかない式を強行すると、準備段階での衝突が原因で親子関係や夫婦関係に亀裂が入るリスクがあります。一方で、親を完全に無視して入籍だけで済ませてしまうと、後々のわだかまりとして残る危険性も孕んでいます。重要なのは、双方が納得できる健全な境界線を引くことです。

後悔のない決断を下すために、編集部が整理した「おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準」を提示します。

▼「ナシ婚・フォト婚のみ」が向いている人
・人前で注目されることや形式的な挨拶に強いストレスを感じる人
・新生活の生活防衛資金や住宅購入、資産形成を最優先したい人
・自分たちの価値基準が明確で、世間体や他人の目を気にしない人
・お互いの親と良好な対話ができており、別の形で感謝を伝えられる人

▼「家族婚や挙式のみ」など何らかの形を検討すべき人
・親や祖父母が「晴れ姿を見たい」と強く願っており、関係性を大切にしたい人
・人生の節目（イニシエーション）を可視化しないと気持ちの切り替えが苦手な人
・後から「ドレスを着ておけばよかった」と振り返る性格だと自覚している人
・親族への丁寧な紹介の場を設けて、将来の付き合いを円滑にしておきたい人

【結婚式 する割合】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：現在、結婚式を挙げるカップルの割合は全国でどのくらいですか？
A1：2026年現在の各種調査によると、一般的な挙式・披露宴を行うカップルの割合は全国平均で約50〜53％です。約半数のカップルが披露宴を行わない「ナシ婚」または「写真のみ」「身内のみの会食」といった縮小スタイルを選択しています。

Q2：式を挙げずに入籍だけで済ませると、親と揉めませんか？
A2：事前の丁寧な対話が不可欠です。突然「何もしない」と宣言するのではなく、「浮いた費用を新生活の基盤に充てたい」という合理的な理由を説明し、代わりに両家顔合わせの食事会を豪華にしたり、フォトウェディングのアルバムをプレゼントしたりすることで、親の納得感は劇的に高まります。

Q3：費用をできるだけ抑えて思い出を残すには、どのスタイルがベストですか？
A3：費用対効果と満足度が最も高いのは「フォトウェディング」です。15万〜35万円前後の予算でプロの手によるドレス姿の高品質な写真が残り、将来的な後悔を効果的に防ぐことができます。親を撮影に招待して集合写真を撮るプランも人気を集めています。

まとめ：今後の動向と失敗しないための判断基準

「結婚式をするのが当たり前」という単一の常識が完全に過去のものとなった2026年。結婚式をする割合が約半数に落ち着いた現状は、日本のカップルが世間体や古い慣習の呪縛から解き放たれ、自分たちにとって本当に価値あるお金と時間の使い方を選び取れるようになった成熟の証と言えます。

豪華な披露宴で祝福を浴びることも、家族だけで静かに誓いを交わすことも、あるいは写真だけを残して新生活に資金を集中させることも、すべて等しく尊重されるべき正解です。他人の視線や業界の宣伝に惑わされることなく、2人の人生の基盤を豊かにするための最善の一歩を選択してください。 （出典: 結婚式 する割合（Yahoo!ニュース））